工場・倉庫の太陽光発電の設置

太陽光パネルの設置

屋根

建物の屋根に設置する際は、屋根面積、建設日の確認の元、耐震性も加味して計画します。旧耐震基準の建物の場合は、耐震補強工事を実施した上で、太陽光パネルを設置することも可能です。

遊休地

自社の敷地内の遊休地がある場合は、建物の場合と比較すると容易に設置が可能となります。

駐車場

駐車場が広い場合は、ソーラーカーポートの導入が可能です。

そんなにスペースが空いていない…という方

使っていない30～60坪程度の屋根・遊休地でも太陽光発電設置で1年間で50万円以上経費削減が可能です。さらに、100%即時償却（中小企業経営強化税制）活用できます。

電気代削減効果事例

業種・設備規模	屋根面積	太陽光容量	年間発電量	年間電気代削減量
食品卸業	12,000㎡	1,000kW	1,050,000kWh	1,780万円
冷凍冷蔵倉庫業	6,000㎡	500kW	520,000kWh	750万円
生産工場	40,000㎡	3,600kW	3,700,000kWh	7,900万円
冷凍冷蔵運送業	2,500㎡	200kW	211,000kWh	340万円

ウチの工場の場合はどうなの？無料で試算します！

【試算に必要な書類】 ①電気料金明細（1年分） ②デマンドデータ（1年分） ③設置場所の図面

導入メリット

電気代の削減

太陽光発電で10%～50%程度、年間電気代を削減することが出来ます。

CO2の削減

再生可能エネルギーの活用を通じた、CO2削減など、脱炭素化に貢献します。

BCP対策

毎年の様に大規模停電が発生しています。企業のBCP対策の一環として、太陽光発電が選ばれています。

優遇税制で節税

太陽光発電は省エネ商材として国の優遇税制を活用することが出来、節税できます。

補助金活用

脱炭素化に向けて、毎年、数多くの補助金が、国や各地方自治体から発表されております。

遮熱効果

屋根上設置の場合、太陽光発電パネルが覆いかぶさることで、屋根の表面温度が低下し、建物内の空調設備の負荷を抑制することが出来ます。

補助金情報

※既に終了している場合もございますのでお問い合わせください。

省庁	テーマ・商材	内容	補助率	予算額
環境省	太陽光・蓄電池（PPA含む）	ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業	①太陽光発電：4～5万円/kW ②蓄電池　　：5.5万円/kWh又は7万円kW ③工事費　　：一律10万円 ※設置施設や設備容量により、補助額が変化します。	200億
環境省	太陽光（カーポート・水上・営農型等）	新たな手法による再エネ導入　価格低減促進事業	ソーラーカーポート：1/3 営農地・ため池・廃棄処分場を活用した太陽光発電：1/2 オフサイトからの自営線による再エネ調達：1/3 再エネ熱利用や自家消費又は災害時の自立機能付きの再エネ発電（太陽光除く）：3/4、1/3 未利用熱利用・廃熱利用・燃料転換により熱利用の脱炭素化を図る取り組み：：1/2、1/3	200億
経産省	太陽光（PPA含む）	需要家主導による太陽光発電導入加速化補助金	自治治体連携型：2/3 その他：1/2	165億円

優遇税制

※既に終了している場合もございますのでお問い合わせください。

税制

内容
（最大）

中小企業経営強化税制

100%即時償却
又は
10%税額控除

（資本金3,000万以下）

中小企業投資促進税制

30%特別償却
又は
7%税額控除

（資本金3,000万以下）

CN投資促進税制

50%特別償却
又は
10%税額控除

（①②-Aの場合のみ）

上記の優遇税制は、主に「特別償却」か「即時償却」or「税額控除」を選択することになります。
着地する利益の見通しが把握できた段階で、「どのような内容の税制」が「いつまで使えるか」を確認し、計画的に活用しましょう。

導入効果事例

商品名

自家消費型太陽光発電

概要

発電した電気を事業所内で消費する仕組み
【事例】
設置面積：1200㎡
設置費用：1200万円
●年間電気代●
導入前500万円→導入後360万円

ライフサイクルコスト

年間電気代
140万円削減

旧耐震基準の工場の
太陽光発電設置までの流れ

太陽光発電施設は、設置可否判断が必要です。
新耐震基準(1981年)以前に建てられた工場・倉庫は、耐震診断の上、必要に応じて耐震補強を行います

Step1

事前調査

Step2

耐震診断

Step3

補強設計

Step4

補強工事

Step5

工場倉庫の修繕（屋根・床・外壁・内装・トイレ,外構）・増改築・リノベ・省エネ・耐震-工場倉庫レスキュー隊にお任せください

屋根

遊休地